居場所での作業は収入を分配
不登校情報センターは地域サポートステーション型には進みませんでした。その事情を振り返ります。
不登校情報センターが新小岩の第一高等学院旧校舎に移ったのは２００１年６月のことです。
初めのうちは広くなりすぎて戸惑いました。
この広いスペースを生かす最初の成功例は、その年の秋に連休３日の前夜を挟む５日連続の進路相談会でした。
百校以上のサポート校やフリースクールの案内書が入手でき、進路相談会を開きました。
相談会には５００人近くが参加し、通所していたひきこもり経験者の多数がこの運営に加わりました。
受付、会場設営・案内を交代で分担し、参考書など本も販売しました。
その収入をこの運営に取り組んだ人たちに参加時間に応じて分配しました。
居場所での作業は収入を分配する方法をとったのです。
この形の進路相談会は、公共施設などを会場に以前から行っていたことであり、また規模は小さいけれどもその後も開きました。
この他に情報センターに相談に来た人、『ひきコミ』読者などに、学校案内パンフを発送する「DM発送作業」を行いました。
これも参加した人に時間に応じて収入を分配しました。
周辺地域に広告冊子『ぱど』や地域新聞をポスティングする取り組みをし、それも参加に応じて収入を分配しました。
他にもいくつかありますが、不登校情報センターで行う作業で収入になる場合は、その収入を分配する方式として取り組まれたのです。
私も一時期、「プログラムを作成し、訓練を重ねていく」いわば学校方式を思いました。
ひきこもりの支援団体のほとんどがその方向で進んでいるのを見て、それとは違う「収入になる取り組み」方式は珍しく、貴重でもあると感じたのです。
他にも収入を分配する方式を執ったところもあるかは知りません。
こういう方向の可能性も試したい気持ちであったことは確かです。
学校方式に対して私はそれを自活方式と考えました。
この型の取り組みは、その後ホームページ作成とそこからの収益をめざす方向をねらいました。
しかしホームページ作成などパソコンによる取り組みは技術面などの変化についていけず、成功しませんでした。
それとは別に２００２年の秋に当事者の有志から「不登校情報センターを働ける場にしてください」と申し出を受けました。
父母のグループが当事者とともに近隣地域に「家事手伝い」のとりくみを考えました。
こういう動きを見ると、「作業をし、収入は分配する方式」であったから生まれた自主的な積極性をひき出すものだと思います。
この型の取り組みの記録が２０年近くあります。
いつか時間を見て、より詳しく総括したいと思います。
