「仕事づくり」体験発表会から告知能力を判断
〔2011年10月18日、ブログ｢センター便り｣から転載〕
「仕事づくり」体験発表会の参加者のアンケートからの告知能力を判断します。
参加者は30代以上の引きこもりの親が多く、ネット情報の役割は低いことが確認できます。
◎全参加者40組43名の内訳です。
不登校情報センター・発表者からの連絡……14人。
｢東京新聞｣10月9日告知記事………………15人(当事者３、親10、不明２)。
ネットの告知記事………………………………3人。
友人・知人から聞いた…………………………4人（東京新聞関係2名以上）。
不明……………………………………………4人。
｢東京新聞｣告知が4割で、それを見た知人から聞いたという間接の｢東京新聞｣告知を含めると半分です。不登校情報センターからのお知らせや発表者から聞いたものなどがそれに続きます。ネット情報は７％、特に60代以上の人にはネット情報は機能しないと判断できます。ネットで参加した人は20代、30代の人です。
また事前の問合わせをされた人７、８人の名前がわかっています。FAXにより会場地図を送信した人もいます。多くは｢東京新聞｣のよるものです。このうち5人が出席していません。かなりの高率です。推測の理由は、参加の確信が持てない人だから問合わせをしてきたのかもしれません。遅れてきた人に地理案内が不十分の人がいますので｢場所がわからなかった｣のかもしれません。
事前問合わせは20人ほどでしたから、欠席の5人以外に問い合わせなく参加した人が5人以上になることも確認できます。
これは以前に調査したとき(2000年7月)と似ています。
ネット情報に頼るイベント企画は依然として成り立たないことがわかります。過信してはいけないということです。新聞依存に代わる独自の情報発信手段はいまだ手にしていません。
というわけで｢東京新聞｣には感謝いたします。おかげでこの企画が成立したともいえます。
