フードバンクとやま

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ＮＰＯ法人フードバンクとやま

食べ物、必要な人に　フードバンクとやま　昨年3.1トン、余り物無料で配送　食品ロス削減実践
富山市で開かれた先進７カ国（Ｇ７）環境相会合で取り上げられ、削減に力を入れることになった「食品ロス」。
県内ではＮＰＯ法人「フードバンクとやま」（射水市広上・大門、川口明美理事長）が、企業や農家から余った食べ物を引き取り、福祉施設などに無料で届ける取り組みを続けている。
全国でも同様の活動が広がっており、食品ロス問題の有効な手だてとして期待されている。
23日午後、フードバンクとやまの川口理事長らが、ボランティアグループ「駅北食堂」の調理場（富山市山王町）に、「食品ロス」になるはずだった箱いっぱいのコッペパンやベーグルなどを届けた。
駅北食堂はホームレスや生活保護受給者らに炊き出しを行っており、フードバンクとやまから定期的に食べ物の提供を受けている。
駅北食堂の代表、堀江節子さん（68）は「食べ物が必要な人に届く『環境に優しい取り組み』。本当にありがたい」と笑う。
フードバンクとは、まだ安全に食べられるのに捨てられてしまう食品を無償で提供してもらい、食べ物に困っている人や福祉施設などに無料で届ける団体やシステムのこと。
フードバンクとやまは、環境や福祉の問題に関心を持った川口理事長が2009年に設立し、県内では真っ先に活動を始めた。専門スタッフはいない。
メンバーは、幼稚園で働く川口理事長を含め正会員19人とボランティアスタッフ69人。
消費期限が迫ったパンや企業を通じて寄せられた菓子、余った野菜などをトラックで配送する。中身に問題がなくても、わずかなさびによって流通できなくなった缶詰を届けたこともある。
昨年は3・1トンの食品を取り扱った。川口理事長は、人手不足や資金が足りないといった課題を挙げながら「できるだけ多くの人に、この活動に協力してもらいたい。食品ロスを考えるきっかけになればうれしい」と呼び掛けている。
問い合わせはフードバンクとやま、電話090（1393）5619。
□ズーム／食品ロス
食べられるのに廃棄される食品。
農林水産省などは家庭で廃棄される分に、レストランで出た食べ残しやスーパーの売れ残りなども合わせ、国内で年間642万トンの食品ロスが出ていると推計している。
Ｇ７環境相会合では、食品廃棄物の削減などを目指す「富山物質循環フレームワーク（枠組み）」に各国が合意した。
〔◆平成28（2016）年5月24日　北日本新聞　朝刊〕