ワークライフバランス

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ワークライフバランス

「仕事」の部分がないと「余暇」もなくなってしまう？
ある記事で、ファッション通販サイト「ZOZOTOWN（ゾゾタウン）」の運営会社の前沢友作社長が、仕事に対する考え方を語ったインタビューがありました。
「嫌なことをするために会社に行く必要なんてない。みんなが好きなことをやってうまくいく会社が僕の理想」とおっしゃっていて、
その他にも、
「“売り上げを伸ばそう”とか“利益をあげよう”とか、思ったことはなく、それよりも、楽しみながら働ける会社をつくりたい」
「人生を楽しむため、好きなことをするために会社に入るのが本来のあり方。極端なことを言えば、嫌いなことは、一切やらなくてもいいとさえ思う」
「働くなんて、一種の“余暇活動”でいい」
「基本給とボーナスは全社員一律。好きなことをやるために一つ屋根の下に集まっているのだから、社内で無駄な競争などしない。いい時はみんなで分け合い、悪い時は共同責任という考え方」
などというお話をされていました。
職業観というのは、人それぞれいろいろありますが、「仕事で上を目指すのは当然」「競争はあって当たり前」「好きなことばかりが仕事ではない」などと考えている人にとっては、この話はちょっと受け入れづらいかもしれません。
しかし、あえて競争は捨て、みんなが好きなこと、やりたいこと、得意なことに取り組んで、それで会社が回っていくのだとすれば、それは一つの理想ではあると思います。
私も「売上至上主義」「競争至上主義」というのが今一つ肌に合わず、この記事のような考え方も一理あると共感するところがあります。
ここで出てきた中で、私がちょっと気になったのは、「余暇」という言葉でした。
この“余暇”という言葉の意味を調べてみると、「仕事の合間のひま。仕事から解放されて自由に使える時間」とあります。
ここから見えるのは、「仕事」に対して「余暇」が存在するということで、見方を変えると「仕事」がなくなれば「余暇」もなくなってしまうということです。
そう思うと、例えば定年などで引退して、「仕事」がなくなってしまった途端、何をしてよいのかがわからなくなるという人たちがいる理由が、少し理解できるような気がします。
ほんの少しでも「仕事」の部分があれば、それ以外の時間が「余暇」になりますが、「仕事」の時間が一切なくなると、それ以外の時間はもう「余暇」とはいえません。
それまでの人生の大半を、「仕事」と「余暇」の間を行ったり来たりして過ごしてきた人は、どうやって時間を使えばよいのかがわからなくなってしまうのでしょう。
ここでいう「仕事」とは、たぶん少し広い意味で“価値を生み出すこと”を指していて、例えば専業主婦の家事であっても、何か趣味的な活動であっても、「仕事」に近いものにあたるのだろうと思います。
そういうものがあってこその「余暇」ということです。
もう一つ、この「余暇」という言葉の定義からすると、前提は「仕事」が拘束で「余暇」が自由であるということです。
「仕事」のやりがいの中には、「いかにして制約条件を乗り越えるか」「決められた枠の中におさめる工夫」といったものがありますが、もしも「仕事」に拘束の部分がなくなって、すべてが自由に振舞えるとしたら、そのようなやりがいを感じることはなくなってしまいます。
きっと、つらいとか、不自由とか、何らかの制約、拘束などがすべてなくなってしまうと、実は人間は人生を楽しめなくなってしまうのかもしれません。
このあたりは、最近よく言われる「ワークライフバランス」にも通じる話だと思いますが、程よいバランスがどこかというのは、考えれば考えるほど決めづらい気がします。
結局それは本人の心の中にしかなく、他人がそれを理解するのは難しいことなのかもしれません。
※この記事は「会社と社員を円満につなげる人事の話」からの転載となります。元記事はこちら。
著者プロフィール：小笠原 隆夫
小笠原 隆夫（おがさわら・たかお）　ユニティ・サポート代表
ユニティ・サポート　代表・人事コンサルタント・経営士
ＢＩＰ株式会社　取締役
ＩＴ企業にて開発SE・リーダー職を務めた後、同社内で新卒及び中途の採用活動、数次にわたる人事制度構築と運用、各種社内研修の企画と実施、その他人事関連業務全般、人事マネージャー職に従事する。
２度のＭ＆Ａを経験し、人事部門責任者として人事関連制度や組織関連の統合実務と折衝を担当。2007年2月に「ユニティ・サポート」を設立し、同代表。
以降、人事コンサルタントとして、中堅・中小企業（数十名～1000名規模程度まで）を中心に、豊富な人事実務経験、管理者経験を元に、組織特性を見据えた人事制度策定、採用活動支援、人材開発施策、人事戦略作りやＣＨＯ（最高人事責任者）業務の支援など、人事や組織の課題解決・改善に向けたコンサルティングを様々な企業に対して実施中。
パートナー、サポーターとして、クライアントと協働することを信条とする。
〔2017年5月1日 財経新聞〕