のびのびフリースペース
(版間での差分)
(ページの作成:「===周辺ニュース=== ページ名:のびのびフリースペース、宮崎県延岡市、パンくず上(学習支援・...」) |
|||
1行: | 1行: | ||
+ | {{topicpath | [[メインページ]] > [[:Category:ひきこもり・不登校の周辺ニュース|ひきこもり・不登校の周辺ニュース]] > [[:Category:事項百科|事項百科]] > {{PAGENAME}} }} | ||
+ | {{topicpath | [[メインページ]] > [[:Category:宮崎県(地域)|宮崎県]] > [[:Category:延岡市(宮崎県)|延岡市]] > {{PAGENAME}} }} | ||
+ | |||
===[[:Category:周辺ニュース|周辺ニュース]]=== | ===[[:Category:周辺ニュース|周辺ニュース]]=== | ||
ページ名:[[のびのびフリースペース]]、宮崎県延岡市、パンくず上(学習支援・無料塾)<br> | ページ名:[[のびのびフリースペース]]、宮崎県延岡市、パンくず上(学習支援・無料塾)<br> | ||
'''宮崎県/子どもに明日を=子どもの貧困 解決法は 延岡の支援施設主宰者ら出版 宮崎の取り組みなど紹介/九州ワイド''' | '''宮崎県/子どもに明日を=子どもの貧困 解決法は 延岡の支援施設主宰者ら出版 宮崎の取り組みなど紹介/九州ワイド''' | ||
− | + | 九州で子どもの貧困問題に取り組む民間団体のメンバーや研究者らが著書「地方都市から子どもの貧困をなくす」(旬報社)を出版した。<br> | |
− | + | 宮崎県や北九州市での取り組みを題材に、地方都市で子どもたちを支援する手法や、「子どもの貧困克服」への道筋を考える内容になっている。<br> | |
− | + | 大谷大の志賀信夫助教や北九州市立大の坂本毅啓准教授、宮崎県延岡市で不登校の子どもたちが通う「のびのびフリースペース」を主宰する喜多裕二氏らが書いた。<br> | |
+ | 志賀氏、喜多氏は宮崎県北部で子どもの貧困問題に取り組む民間団体「結い」のメンバーでもある。<br> | ||
+ | 著書では「フリースペース」や「結い」の活動のほか、宮崎市で学習支援などに取り組むNPO法人「ままのて」、北九州市で学習支援や居場所事業などを手がけるNPO法人の取り組みを紹介。<br> | ||
+ | ボランティアも自治体職員も少ない中小規模都市で、行政や学校などと連携し、子どもたちを支援する具体的な対応策を示している。<br> | ||
+ | 坂本准教授は「子どもの貧困の克服には100年かかると言われるが、取り組みのヒントを提供し、少しでも貧困対策に役立ててほしい」と話している。<br> | ||
+ | 〔2016年9月13日・貧困ネット、◆平成28(2016)年9月2日 西日本新聞 朝刊〕 <br> | ||
+ | |||
+ | [[Category:ひきこもり・不登校の周辺ニュース|のびのびふりーすぺーす]] | ||
+ | [[Category:事項百科|のびのびふりーすぺーす]] | ||
+ | [[Category:宮崎県(地域)|のびのびふりーすぺーす]] | ||
+ | [[Category:延岡市(宮崎県)|のびのびふりーすぺーす]] |
2016年10月5日 (水) 16:09時点における版
周辺ニュース
ページ名:のびのびフリースペース、宮崎県延岡市、パンくず上(学習支援・無料塾)
宮崎県/子どもに明日を=子どもの貧困 解決法は 延岡の支援施設主宰者ら出版 宮崎の取り組みなど紹介/九州ワイド
九州で子どもの貧困問題に取り組む民間団体のメンバーや研究者らが著書「地方都市から子どもの貧困をなくす」(旬報社)を出版した。
宮崎県や北九州市での取り組みを題材に、地方都市で子どもたちを支援する手法や、「子どもの貧困克服」への道筋を考える内容になっている。
大谷大の志賀信夫助教や北九州市立大の坂本毅啓准教授、宮崎県延岡市で不登校の子どもたちが通う「のびのびフリースペース」を主宰する喜多裕二氏らが書いた。
志賀氏、喜多氏は宮崎県北部で子どもの貧困問題に取り組む民間団体「結い」のメンバーでもある。
著書では「フリースペース」や「結い」の活動のほか、宮崎市で学習支援などに取り組むNPO法人「ままのて」、北九州市で学習支援や居場所事業などを手がけるNPO法人の取り組みを紹介。
ボランティアも自治体職員も少ない中小規模都市で、行政や学校などと連携し、子どもたちを支援する具体的な対応策を示している。
坂本准教授は「子どもの貧困の克服には100年かかると言われるが、取り組みのヒントを提供し、少しでも貧困対策に役立ててほしい」と話している。
〔2016年9月13日・貧困ネット、◆平成28(2016)年9月2日 西日本新聞 朝刊〕