サイト制作の記録

2014年12月9日 (火) 23:06時点における版

サイト制作の記録

〔２０１４年１２月５日〕
ブログ「不登校情報センターの新着・更新記録」に記載したことが該当ページとうまくリンクできない状態を解消するためにこのページを立ち上げました。
あわせてサイト内の情報へのアクセスやサイト制作上の事情を紹介するなど、いくつかの改善も導入します。

２０１４年１２月９日・「社会参加の準備施設」のリスト

「社会参加の準備施設」のリストをコピーし、新規・更新に備える。 「社会参加の準備施設」の情報集めのための「居場所・当事者の会・イベント」、「自立・就業準備施設」および「親の会」のフォーマット用紙（案）をつくる。
〔メンタル相談〕カウンセリングフォレスト（大阪市北区）[1]、 カウンセリングオフィス AXIA（大阪市北区）[2]、 心療カウンセリングルーム こころ和み（山口県山陽小野田市）[3]、 〔引きこもり居場所だより〕紫斑が出やすいのも皮膚感覚に関係する（？）

２０１４年１２月８日・「サイト制作部からのお知らせ」を設定

カテゴリ:サイト制作部からのお知らせを設定 「居場所ワークでぼちぼち行こう！」シリーズの３「不登校情報センターのサイトの収入源」、
４「居場所ワークをする人への収入の分配 」 〔引きこもり居場所だより〕居場所ワークにおける収入源と収入の分配

２０１４年１２月７日・「居場所ワークでぼちぼち行こう！」

「居場所ワークでぼちぼち行こう！」シリーズを書き始める。
シリーズ２「ウェブサイトを都市になぞらえる」

２０１４年１２月６日・家庭児童相談室

家庭児童相談室の所在を調査しています
家庭児童相談室は子どもの虐待が増えている状態のなかで、児童相談所だけでなく市区町村という基礎自治体で対応できるように児童福祉法の改正で整理された相談窓口です。
その家庭児童相談室の設置状態を全国的に調べています。
⇒家庭児童相談室
北海道から始めて青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都まで終え、神奈川県に進んだところです。
子ども時代の虐待を受けている経験は、いじめを受けた経験などともに、不登校や引きこもりの重要な後天的な（生育過程での）原因背景になります。
なお先天的な背景事情には発達障害の各種類、気質的な要素があります。
先天的な背景事情は環境を整えることで成長軌道に乗せることができます。

２０１４年１２月６日・サイト更新と新規掲載

12月1日以降のサイト更新と新規掲載　
〔通信制高校と連携校〕
ＫＴＣ中央高等学院 静岡キャンパス（静岡市葵区）、名古屋国際芸術高等学院（名古屋市中区）、ＡＩＥ国際高等学校 通信制課程（兵庫県淡路市）、クラーク記念国際高等学校 通信制課程 福岡中央キャンパス（福岡市中央区）。
〔インターナショナルスクール〕
東京インターハイスクール（東京都渋谷区）。
〔メンタル相談〕
カウンセリングルーム エンジェルケア（東京都港区）、心のホットライン ゆくりは ねっと（三重県松坂市）、カウンセリングオフィス AXIA（大阪市北区）、マインド・レスキュー「シェーズ」（大阪市北区）、カウンセリングルーム仁（広島市中区）、カウンセリングルーム佐世保（長崎県佐世保市）。
〔支援者・講師等プロフィール〕
井出耕一、蔵野まどか、原口智子、舞。
ブログ「狂詩曲・続編」＝「74. 失われた人」 〔引きこもり居場所だより〕サイト全体の更新・新規掲載をFacebookでお知らせ、『不登校のガイドブック』のため葛飾区教育センターに

２０１４年１２月５日・心理療法業界の調査

心理療法業界のあるポータルサイト調査に取り組んで
「メンタル相談」サイトを充実するためにいくつかの情報の重なるポータルサイトを調べてきました。
可能な場合は情報提供をいただきました。
その結果、「メンタル相談」サイトに掲載する施設数は１９．８％増えました。
そのうちの１つのポータルサイトは規模も大きく集中的に調べました。
情報提供依頼という実務的な視点からこれをまとめるとこうなります。
（１）ＦＡＸによる情報依頼：３９５件（そのうち未達９５件、依頼総数に対する到達先件数１７.４％）
（２）メールに直接に依頼し情報提供用紙も送信：５５２件（依頼総数に対する到達先件数３２.０％）
（３）相手側のメールフォームに送信の可否を問う：３２２件（依頼総数に対する到達先件数１８.７％）
＊（３）の「相手側のメールフォームに送信の可否を問う」は改めて情報提供用紙も送信をする作業が残ります。
情報提供の有効依頼先は１７７４件、そのうちすでに不登校情報センターの「メンタル相談」サイトに掲載されていたのは約５０件。
残り１７２４件を母数とする依頼方法の％を依頼総数に対する到達先件数を％として（　）内に示しました。
ＦＡＸ、メールによる依頼は合計１２６９件（依頼総数に対する到達先件数７３.６％）になります。
特にメールが８７４件をしめ重要になっています。
（４）このほかに可能な情報提供依頼の方法は、所在地への郵送（３４４件＝２０.０％）と電話と携帯電話になるものと考えられます。
おそらくほとんどすべての施設は電話または携帯電話をもち、そのほかの連絡手段としてメールなどを利用していると推測できます。
今回は郵送と電話による情報提供依頼を実施していません。

この情報提供依頼を兼ねた調査の初期に問題視点を明確にするため短いレポートを書きました。
「業界調査としてポータルサイト「COM・東京都」を見る」と 「新しい産業としての各種相談・療法業」です。
内容はそちらの方が詳しいのですが、全体の状況はレポートの内容と矛盾していないと判断できます。