5日付の「国民皆保険制度の崩壊によりクスリ依存医療をなくすのではない」に対して「P&A News Letter」（２０１３年９月）発行元のP&A（予防医学・代替医療振興協会）の理事長・神津健一さんからコメントをいただきました。
神津健一さんは、「国民皆保険制度を撤廃せよ、とは申しておりません」ということなので、無署名論文にある日本の国民皆保険制度の根幹が揺らぐ危険性を孕んでいるが「仮にそうだとしたら、我々はむしろ歓迎したいと思う」という言葉は、Ｐ＆Ａの意見ではないものと理解します。
ＴＰＰ（環太平洋連携協定）への参加への賛否は明瞭ではありませんが、ＴＰＰが国民皆保険制度を崩壊させるものになるならば賛成しかねるものと理解を進めてしていいものなのか、そこはわかりません。
ただし、これらはこのブログへの理事長コメントの形であり、機関紙たる「P&A News Letter」で発表してものを「大きな誤解といいますか勘違い」と私が誤解しているというだけで、あの言葉が消滅するのは本当なのか、という思いは残ります。
なおＴＰＰの医療分野で問題になっているものとして（１）混合医療の解禁、（２）私的医療保険の普及拡大、（３）医療への企業参入の促進、（４）医療機器・医薬品の流入と自由化、（５）医療関係人材の流入・流出の枠、を挙げ「検討してみたい」となっています。
今回の「P&A News Letter」（２０１３年９月）はこれらには言及していません。私は、クスリ依存の精神科医療（日本の医療全般といっていいのかもしれませんが）に批判的な立場を持つ団体としてP&Aに関心を持っています。ただ今回の論評を見て、クスリ依存からの解放は制度面でも違う問題が出てくると感じているところです。