「私はなかば冗談ですが｢薬物削減カウンセラー｣になろうかと考えています。たぶん薬事法とか医療諸法に抵触しないと確信すればそうしたいと思います。薬物の服用は、短期的な効果を求めて長期的･基本的な目的を見失っていると思うからです」。
４月１１日のブログでこんなことを書き、ある方にその趣旨について尋ねました。
＜これまでも何人かの人に、薬を減らすように担当医に相談してみたら…、そのお医者さん薬が多いと思いますが…、こんな話をしたことがあります。
自分で強引に服薬をやめた人もいます。かなり大変だったようですが、自分なりに工夫をして（自己カウンセラー療法とでもいいましょうか）いまは薬がなくても安定している状態と見受けられます。相当の人が少なくとも現状の服薬状態は不要であると思います。薬物削減を系統的に勧める手段があってもいい、それを私なりに試してみようと考えたわけです。
問題は長期に服薬している人に継続的に薬を減らすように勧めることです。その法的な問題でわかることがありましたら教えていただけませんでしょうか。＞
いただいたお返事の趣旨は次のとおりです。
＜やはり基本は医者のアドバイスのもとに減薬を進めることになります。悪化した場合の責任が一方的に向けられるからです。
問題は本人ではなくその家族です。本人は薬を嫌がって減らしたくても、家族がそれを許さないというケースがあります。「医者ではない人の無責任なアドバイスで薬を止めて悪化した!!」と大騒ぎされかねません。
ですから「医学的なアドバイスをするな」が鉄則となっています。訴えられる危険性があるとしたらその部分です。
ただ、松田さんのご意見には全面的に賛成です。多くの人々が単に減薬、断薬できるだけでものすごく回復するでしょう。減薬を本当に指導できる医師がほとんどいない現状では、多くの患者が袋小路にはまっています。
松田さんが単独で「薬物削減カウンセラー」となるよりも、医療機関と連携するという形をとった方が安全だと思います。＞
地道な啓蒙活動をつづけ、医学・薬学上の大きな変化を待つしかないようです。医療機関との連携は、現行の医療保険制度のなかでは心細いかぎりです。